地球温暖化対策の一層の推進を図るために、「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）」が改正され、平成21年4月に施行されました。この省エネ法の規程に基づき、新たな住宅の省エネルギー性能の向上を促す措置として、「住宅事業建築主の判断の基準」が告示されました（経済産業省・国土交通省告示第2号；平成21年1月30日）。
※省エネ法の概要はこちらをクリック。
住宅事業建築主の判断の基準では、住宅における省エネ対策を多角的に推進し、省エネルギー性能をより効果的に高めることを目的に、従来の断熱性能に加えて、空気調和設備、給湯設備等の建築設備の効率性について総合的に評価するため、「住宅で消費される一次エネルギー消費量」を指標とした基準が定められました。
住宅における一次エネルギー消費量のうち、その多くを給湯設備の一次エネルギー消費量が占めていることから、給湯設備の給湯負荷を低減することは住宅の省エネルギー性能の向上に大きく寄与します。

台所水栓や浴室のシャワーなどで湯水を使用する際、使用時に湯水を出しっ放しにしたり、必要以上の流量で使用したりすると、水の消費量が増えるだけでなく、給湯のためのエネルギー消費量も増大します。節湯型機器を設置することで、このような無駄な湯水を省き、不要な給湯エネルギー消費量を削減できます。

住宅事業建築主の判断の基準では、シングルレバー湯水混合水栓、ミキシング湯水混合水栓、サーモスタット湯水混合水栓のいずれかであり、かつ下記表に示す節湯A、節湯B、節湯ABのいずれかの種類にあてはまるものを、節湯型機器と判断します。